【重要】覚えておきたい。自然災害と田舎物件選びのポイント
自然の恵み豊かな環境は一方で自然の脅威にさらされやすい。特に近年自然災害は増加傾向にあり田舎暮らしの物件選びはこれまで以上に注意が必要になってきました。
今回は、急増する自然災害と田舎物件選びについての記事を紹介していきます。
"田舎で暮らすなら知っておきたい" 自然災害と田舎の物件選びについて
増加する土砂災害種類は主に3つ
災害列島日本において、ここに住めば絶対安全という場所はまずない。地震はどこでも起こりうる可能性があり、特に首都直下型地震や南海トラフ地震など近い将来の巨大地震については被害軽減の備えが急がれているところ。
地震以外でも河川の近くでは洪水。降雪地では大雪、活火山の近くでは噴火など様々な災害リスクが考えられる。
日本では 1982年から2018年までの平均で一年間におよそ1081件の土砂災害が発生しており近年増加傾向にある。土砂災害が発生する恐れのある区域は日本全国で約67万区域にのぼるとされている(2019年末時点)
土砂災害は主に次の3つがある土石流は、長雨や、集中豪雨により山腹、川底の石や土砂が一気に下流へ押し流される現象。流れが早いと一瞬のうちに人家や畑を壊滅させる場合がある。
次に、地すべりは梅雨や台風の豪雨により斜面の一部もしくは、全部が地下水と重力によってゆっくり下方へ移動する現象。土量が大きいため甚大な被害につながりやすい。
最後に、がけ崩れ(斜面崩壊)は急斜面で発生。地面に染み込んだ水分で土の抵抗力が弱くなり粘土層などが動き出す現象。家が押しつぶされて人的被害が出る場合がある。
公的機関がハザードマップを作成
災害リスクはハザードマップ(防災マップ)で確認できる。ハザードマップには洪水ハザードマップ、土砂災害ハザードマップ、火山ハザードマップ等、各種あり作成した市町村のホームページで公開されているので、まずはチェックしてみよう。
さらに国土交通省では多様な防災情報を集約してハザードマップポータルサイトを運営している。
このサイトには2つの機能がある。
「重ねるハザードマップ」では洪水土砂災害、津波のリスク情報道路防災情報土地の特徴成り立ちなどを地図や写真に自由に重ねて表示できる。
自然災害のリスクはもちろんかつての自然地形(山地、扇状地など)も一目瞭然。
「わが町ハザードマップ」は各市町村が作成した各種ハザードマップのリンク集で目当ての自治体のハザードマップに簡単にアクセスできるので便利なサイト。
ハザードマップとの付き合い方
自然災害の被害は警戒区域に集中するためハザードマップは大いに役立つ、しかし、ハザードマップも100%ではない。なぜなら警戒区域ではない場所でも災害が発生し得るからだ。
例えば、千葉県では2019年10月の大雨により警戒区域から外れている、未指定区域で土砂崩れが発生し死者が出ている。
土砂災害警戒区域は都道府県が指定する地形図をもとに現地を調査して危険がある範囲を特定(基礎調査)それを住民に説明した上で土砂災害警戒区域や特別警戒区域に指定するという2段階を踏む,
そのため基礎調査で危険な範囲と特定されていても警戒区域に指定されない区域が全国にはまだまだ沢山あるということ。
2021年5月までに災害警戒区域の指定を終える方針のようだ。また、地形図の精度が低く調査対象から漏れていた区域で土砂災害が発生することもある。警戒区域の指定基準は土石流、地滑り、がけ崩れで異なるがこの基準に満たなくても土砂災害は発生し得る。
ハザードマップ以外でも災害リスクを探る方法がある。 それは、【その土地の古い地名】だ。
| ◆一般的な地名感じに用いられる主な語句とその意味 | ||
|---|---|---|
| 低地 | 低湿地 | 池、芥、谷、草、沢、澪、戸、洞、汁、州 玉置、鶴、井、泉、行、滑、沼など |
| エダ、カガ | 江田、枝(湿田浸水被害の多いところ) 加賀、古賀 | |
| カツ | 勝、渇、且、割 (河川浸水を受けやすいところ) | |
| 谷 | 谷関連 | 谷津、谷地、谷戸、峡、入、江 |
| シン | 獅子、宍、鹿、猪 (水気の多いところ) | |
| 窪地 | 洞(洪水).窪 | |
| 斜面 | がけ、斜面 | 坂、崖、垂、欠、岸、傾、崩、刈、峡 |
| がけ関連 | 日向、日陰、裏、腰(中腹) | |
| 崩壊地形 | クラ | 倉、蔵、鞍、暗(がけ、深い谷、絶壁) |
| アズ、アツ | 小豆、厚、熱、篤、安土 (土砂流出があるところ) | |
| 島 | 囲まれた場所 | 島(囲まれた場所) |
| 埋立地 | 梅馬 | 梅、埋、宇目、馬(埋め立てた場所) (地滑りで埋まった場所) |
〈参照: 社団法人 東京都地質調査業協会 技 術 ノートNo.39 より〉
上図のように、日本の地名には自然災害に関係したものが数多く見られる。
水に関するものや、地形に関するもの、土砂災害に関するものなどあるが災害と無関係な由来を持つ場合もあるので過去の災害事例と合わせて調べる方が良さそうだ。
旧耐震か新耐震かで耐震性能に違いがでる
大地震の発生確率は場所によって大きな違いがあるそれを調べられるのが【地震ハザードステーション】だ。
今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率などを地図で確認ができる。
都市計画区域外の田舎物件には当てはまらないケースが多いのだが中古住宅を買うなら耐震基準について知っておきたい。
耐震基準とは地震に対する建物の強度基準のことで建築基準法で定められている。 大幅に基準を見直した1981年より前を旧耐震。以降を新耐震と呼びます。
旧耐震は、「震度5強程度の地震では建築物が倒壊しないと」いう基準。一方、新耐震は「震度6強から7に達する程度の大規模地震で倒壊や崩壊は免れる」という、より厳しい基準だ。
旧耐震と新耐震は、建築確認申請が受理された日が境となり 1981年6月1日以降であれば新耐震基準の建築物だ。建築確認申請の確認通知書の発行日で確認ができる。
ただし、田舎物件に多いあまりに古い物件で、確認申請が基本的に不要な都市計画区域外の物件にこの方法は通用しないので、見分けが難しい。
まとめ
冒頭にも書きましたが、ここに住めば安心、安全という場所は、残念ながら災害列島の日本にはありません。
あらかじめ、移住する前に調べる事ができるものは色々な情報源をもとに個人的に調査しておくと良さそうです。
また、確かな情報でも基準自体が時代にそぐわなくなってしまっているものや、地元民でしかわからない情報の真意などが、田舎には沢山ありそうなので、やはり100%ではない。
ですから、中古物件や、新築などで、いきなり住み移るというよりも、公営住宅や借家などでワンクッションを置いてみて、地域の事をよく知った上で、理想のマイホームを手に入れるというのも、賢い方法ではないでしょうか。
まあ、あとは今の時代、何が起きても不思議でありません。大きな自然災害の前では、人間の力では何も太刀打ちできません。
何事も起きないように、平穏な生活に感謝をする毎日を送るのが、1番の得策かもしれませんね。
【未来は、神のみぞ知る】ですかね？
最後まで、読んでいただき、ありがとうございます😊
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